ケインズ経済学と貨幣
斎部広成伝記は、『日本後紀』の808年(大同3年)とありますから、この時代考証として日本歴史はこれ以降確証された、と私なりの判断しております。
その日本歴史は他に比類なきオリジナル性と評価されてますが世界歴史を鑑みれば、やはり古代ギリシア、ローマ時代の先史を抜きに語ることができません。
そのルーツをたぐると、古代メソポタミアに遡る、という結果に驚嘆せざるを得ない。そんなことに想いを馳せていると、現代社会の時空時間に存在している自分という「物理的存在」が、はたして実在なのか否か、という形而上的思想におぼれてしまうのです。
古来より詠われた「夢幻泡影」の、その世界はけっして絵空空間ではなく、いま棲んでいる現実世界そのものであると今更、確認している有様です。
だからこそ今という時間を真面目に生きる、ということに尽きる、そう想います。
昨今、日本発、「初音ミク」というキャラクターが全米でヒットしているようですが将来的に世界の趨勢は、そちらの世界にシフトすることが予想されます。現実世界は限りなくバーチャル世界に擬似化され、どちらが本物であるか、という選択肢をいとわない空間が想定されます。
すべてのあらゆる様式が概念世界でできあがっいる人間の居住空間は、物理的に「地球」カテゴリーに含まれ、これまた一切の将来は宇宙の摂理に支配されているのです。
最近の新しいニュースが伝えるところによりますと、「太陽の周期的な活動に異変が起き、冬眠に入って地球に低温期が到来する。国立天文台や理化学研究所などが１９日発表。太陽の黒点の様子にも、過去に地球の気温が下がった時期と同様の変化が見られるという。 太陽には南北両極に正と負の極があり、約１１年周期で同時に反転する。２０１３年５月に次の反転が始まると予測されていたが、太陽観測衛星「ひので」で観測したところ、北極では約１年早く反転に近づいていることがわかった。南極はそれほど変化がなかった。 このペースだと、１２年５月に北極のみが反転し、太陽の赤道付近に別の極ができる「４重極構造」になるという。」、という科学を伝えている。
国内のニュースに至っては、このところ不穏な事件が多く、常識では測れない人間の欲得にからむ事件が多発しております。そのほとんどが金銭問題であり、金を得るのに手段を選ばす、というおぞましい光景がそこかしこに散在します。人間たちがそんなに欲しがる金とは、いったい何んでしょうか。
多くあっても困るし、全くないと人間は生きていられません、そのフシギな金は、いまテジタル数値化され世界中を1000分の1秒単位で飛び交っています。
そうした観点から、今一度「金」という存在を正面から考え直してみたいとふっと想いたったのです。
そもそも「貨幣」の根本原資とは、人間世界の考え出した究極の概念であり、まったく物質として存在しえない「気」に拠っている、ということができるでしょう。紙幣にいたっては簡単に燃えてしまい復元不能ですが、それを数字記号で記録しておけば、燃えたはずの紙は同価値を保つというマジックなのです。よく云われる「冥土の土産に現金の換わりに小切手を遣わす」、というように、概念上存在する金は、出たり消えたり、木の葉に変化したりまたその逆のパラドックスもある。
国に至っては、経済活性化の微調整に金を増刷して市場の現金と経済活動を刺激するという魔法の薬であるのです。
国に至っては、経済活性化の微調整に金を増刷して市場の現金と経済活動を刺激するという魔法の薬であるのです。
国家単位でそれをやるのですから偽札づくりではない。その手練手管は、過去の戦争史でつかった偽札で敵国経済を混乱に陥れるというあの手この手の一手手法としてポヒュラーな戦略であったようです。
宇宙の遥か彼方の上空、成層圏に漂いなから地球を俯瞰しながら過去の歴史をユメウツツの中で夢幻しているのは私でしょうかあなたでしょうか。この稿文は記録素子に限定して書いたもので、外界に発信されたものではありません。自分から相手に送る伝達手段が多様化し、従来の手紙スタイルでは想定できなかった形は千差万別そして無辺なスタイルへと彷徨しているように感じます。その具現系として、このメールを書きました。
ケインズ経済学
ケインズ経済学の根幹を成しているのは有効需要の原理である。
この原理は古典派経済学のセイの法則と相対するもので、「供給量が需要量（投資および消費）によって制約される」というものである。
これは、有効需要によって決まる現実のGDPが古典派が唯一可能とした完全雇用における均衡GDPを下回って均衡する不完全雇用を伴う均衡の可能性を認めたものである。
このような原理から有効需要の政策的なコントロールによって、完全雇用GDPを達成し『豊富の中の貧困』という逆説を克服することを目的とした、総需要管理政策（ケインズ政策）が生まれた。これは「ケインズ革命」といわれている。ケインズ経済学では貨幣的な要因が重視されている。このことは、セイの法則の下で実物的な交換を想定とした古典派とは、対照的である。
不完全雇用の原因について、ケインズの『一般理論』では「人々が月を欲するために失業が発生する」と言われている。これは歴史的な時間の流れにおける不確実性の本質的な介在によって、価値保蔵手段としての貨幣に対する過大な需要[注釈 3]が発生し、これが不完全雇用をもたらすとするケインズの洞察を示すものとして知られている。
公共投資との関連
ケインズの生きた時代のイギリスでは、経済の成熟化で国内での投資機会が希少になり、また自由な資本移動の下で資本の国外流出を阻止するための高金利政策が国内投資を圧迫するというジレンマに悩んでいた。そこで政府が主導して資本の流出を防ぎ投資機会を創出することで国民経済の充実をはかることをケインズは考えていた。
もともとケインズは、景気対策として中央銀行の介入による利子率のコントロール（金融政策）に期待していたが、のちの『一般理論』においては企業の期待利潤率の変動や流動性選好などの制約で金融政策が奏効しない可能性を認め、雇用量を制約する生産量の引き上げの方策として公共投資（財政政策）の有効性を強く主張するようになった
またケインズの提案は、失業手当の代替策としての性格を持っていた（当時の失業率は10%を越える状況にあった）。また過剰生産力の問題を伴わない投資として住宅投資などが想定されていたが、現実においては完全雇用を達成するに足るほどの規模の投資が、軍事支出によってしか政治的に許容されないこと（軍事ケインズ主義）をケインズ本人は憂えていた。
軍事ケインズ主義
アメリカのニューディール政策は、1929年からはじまる世界恐慌で、ピーク時で25%に達する失業率と1千万人を越える失業者が発生する中で、古典派経済学的な不況が自然に回復するという考え方で、フーバー政権による均衡財政の維持、高率関税による保護貿易政策によって深刻化した恐慌に対し、公共事業による景気刺激を図ろうとしたものであった。にもかかわらず結果的に第二次世界大戦参戦による軍事支出の膨張により経済の回復がもたらされ、当初の公共事業による景気刺激策の効果について疑問をもつ研究者も存在する。
また、ケインズの政策を先取りして行われたとされる高橋是清蔵相（日本）やドイツのシャハト財務相によって行われた有効需要創出による景気刺激を目指した経済政策の成功が、その帰結として、軍事支出の拡大と軍部の強大化につながったとする批判もなされている。「軍事費の著増が、（経済再建および社会投資目的の）本来のリフレーション政策の代役をやったことは、後日の大戦突入という日本の悲劇の発足点ともなった。というのはこのことが軍部をして、巨額の軍事費公債の発行がインフレ的物価騰貴とならず、むしろリフレーション効果を無限に発しうるがごとく錯覚させ、他日の無軌道な軍事公債発行に走らす重大因子となったからである」と、のちに高橋亀吉は語っている。
ハーベイロードの前提との関係
もともと総需要管理政策は、不況時には財政支出の増大・減税・金融緩和などにより有効需要を増やすことにより生産と雇用は拡大するというもので、反面、インフレーションの加速した際には政府支出の削減・増税・金融引締めによる有効需要の削減を推奨するものであった。
しかし現実には民主主義的な政治過程の中で、公共事業自体は限定的な支出である為長期雇用に結びつきにくく、好況になった場合にも、景気の過熱化を抑えるために引締めを行うことは、政治的に不人気な政策となるため、先進資本主義国において、税収が増えずに長期的に政府の財政赤字が累積的に増大するという問題が発生した。また公共投資がそれを発注する権限を持つ官僚とそれを受注する私企業との間の癒着をもたらし、利権が固定化され、支出の効果が限定されるなど問題視されるようになった。
これらの想定の背景として、知識階級としての少数の賢人が合理性に基づいて政策判断を下せるというハーヴェイロードの前提がケインズの思想に生きていたと指摘される。
「現代の民主制の下では政府は権力の保持・奪回のために集団的圧力に屈服しやすいものなのだが、ケインズはむしろ、経済政策を立案する一部の聡明な人々は、選挙民や一部集団からの組織的圧力と衝突してでも必ずや公共の利益のために行動しようとするはずだという歴史的事実に反する前提を無意識のうちに置いていた」とジェームズ・M・ブキャナンは語っている。
ケインズの階級観 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）
量的緩和は江戸時代の藩札制度か、紙幣「紙くず化」も
ロイター（2012年6月25日15時49分）東京ロイター
日米欧の中央銀行が推し進める事実上の量的緩和は、疑似紙幣を大量に増刷した江戸時代の「藩札（はんさつ）制度」と重なる。当時は金や銀の裏付のない「ペーパーマネー」の氾濫で、紙幣は紙くずとなった。
危機対応と景気刺激を目的に大量の資金を供給している今回も、世界的に貨幣価値の劣化を示す兆候がみられており、これ以上の緩和政策を危ぶむ声が出ている。
紙幣の紙くず化
江戸時代の日本では、通貨が不足すると各藩が独自に領内で紙幣（藩札）を発行し、財政難の解消を試みた。しかし藩札は金銀に裏打ちされておらず、各藩の財政をもとに信用創造された紙幣だった。乱発した結果、価値が幕府発行の貨幣に対して著しく低くなり、インフレを招くケースが多く見られた。
日米欧各国が推し進める量的緩和は、藩札の乱発と同じ効果をもたらす可能性がある。現在の量的緩和は銀行に対し流動性を供給し、間接的にリスクマネーの拡大を期待する仕組みだが、国債などに集中している多量の流動性が貸出や投資を通じて市中に広がれば、ハイパーインフレによって紙幣は「紙くず化」しかねない。
日銀の白川方明総裁は４月に米ワシントンで講演し、「中央銀行の膨大な通貨供給の帰結は、歴史の教えに従えば制御不能なインフレになる」と警鐘を鳴らしている。
これまでは「紙幣が紙くずになる前にバブルが発生し、バブルによって緩和政策にブレーキを踏む機会が与えられてきた。だが、現在のバブルは株や不動産などの万人にわかりやすい指標ではなく、過去最低利回りを更新する各国の国債に潜んでいる」と東海東京証券チーフエコノミストの斎藤満氏は話す。国債は利回りが低下しているのでデフレ的だという認識に陥りやすいが、既発債の価格から判断すれば明らかにバブルだという。
債券バブル
実際、日米独の国債利回りは歴史的な低水準を記録している。米財務省証券１０年物利回りは６月１日に１．４４２０％と過去最低を更新した。独国債１０年物利回りも同日１．１２７０％と過去最低水準まで低下。日本国債１０年物利回りは６月４日に０．７９０％と９年ぶりの低水準をつけた。
現状では、現在金融危機の真っただ中にあるユーロ圏をはじめ、米国も日本も資金が銀行に滞留し、実体経済はバブルもインフレも無いとの認識が広がっており、ブレーキどころかさらにエンジンをふかす準備をする中央銀行もある。
しかし、白川総裁は今月４日「最適なスピードを超えてアグレッシブに国債買い入れを行うと、金利が反転上昇することも起こりうる」と国債価格の下落リスクを指摘している。
異常な超過準備
世界的な「藩札制度」の影響は、国債価格のバブルのみならず、各国で異常な水準に達している超過準備（金融機関が中央銀行に保有する預金のうち所要準備を超える部分）にも現れている。世界金融危機以降、民間の信用創造機能がまひし、流動性が安全を求めて国債や中央銀行預金という究極の安全資産に集まるためだ。
２００８年９月のリーマンショック以前は１０億―２０億ドルだった米銀の超過準備は、過去最高の１兆６０００億ドル（約１２９兆円）まで膨れ上がっている。
ユーロ圏銀行の超過準備も７７６５億ユーロ（約７８兆円）と過去最高水準に達している。
日銀の当座預金残高は２５日に４２兆６０００億円と過去最高を更新する見込みだ。
「もしもＦＲＢが超過準備を放置すれば、過剰流動性はいずれ実体経済に流れ込みインフレを招くだろう。しかし、急激に吸収すれば、金融機関はバランスを崩し、自己防衛のため貸し剥がしに走るだろう」とスタンフォード大学のジョン・テイラー教授は３月２９日付ウォールストリートジャーナル紙で予想した。同様の混乱は日本が２０００年のゼロ金利解除後に通った道だ。
暴走するペーパーマネー
これだけ刷ってしまった紙幣をどう始末するのか。ペーパーマネーの世界では、一度規律が緩むと引き締め直すのが難しい。１９７１年のニクソンショック以来、金という裏付を失った紙幣は発行に制御が効きづらく、いつ紙くずになるかわからないというリスクを背負っている。
「基本が紙なので、金融危機や財政難に遭遇すれば、結局は刷ればいいということになって、どうしても極端なところまでいってしまう」と、ある外国銀行のアナリストは指摘する。
前出のテイラー教授は、ペーパーマネーの弱点を踏まえ、規律に基づいた政策運営が最重要と主張する。ＦＲＢは８０年代から９０年代、物価安定という明確な目標の下、予想可能なルールに基づいた政策を運営してきたものの、２００３―０５年に金利を引き下げ過ぎ、緩和を長引かせすぎた（too low for too long）という。
それが過剰なリスク志向を生み、住宅ブームを煽動したと、同教授は批判する。「（最近になって）ＦＲＢは裁量権を乱用し、再びtoo low for too longの領域に足を踏み入れている」。（ロイターニュース 森佳子；編集 伊賀大記）
※この記事は 2012/6/26付で書いたものである。
外部リンク http://www13.plala.or.jp/corakira/
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